いよいよ！
金環食の観測まであと９日間ですね。

巷では、金環食が話題となっているようですが・・・・。

天文学者たちの興味は、金環食よりオリオン座のベテルギウスという
１等星恒星の観測に目が離せないらしい。

なんとこの恒星、今まさに大爆発すかもしれない状況になっているようで、
爆発前には、ニュートリノが放出され、これをカミオカンデで捉えようと
準備しているとか・・・・。

いつ起きても不思議ではない、今日ないし明日爆発するかも知れない。

俗に言う「超新星爆発」というやつなのだが、ベテルギウスほど地球から
近い距離（640光年）で爆発するのは、前例のないことらしい。

今回の爆発は、あまりにも地球から近いため、この爆発が地球にどんな
影響をもたらすのかわからないし、爆発前にその影響が起きている可能性
もあるのか？

さてこのベテルギウスはどんな恒星なのか！
ベテルギウスは、デカくて重くて明るい。
地球からの見かけの大きさは、太陽に次いで2番目であり、明るさはベスト
10に入る。
その半径は、太陽から木星の距離ほどあり、直径は太陽の1000倍。
重さは太陽の20倍。星の寿命というのは、重いほど短い。現在46億歳の太陽が
100億年はもつと言われているのに対し、ベテルギウスの寿命は数百万年。
すでに寿命の99.9％は尽きているという。

だから、いつ爆発してもおかしくはない。
ベテルギウスが爆発したら‥‥？「少なくとも、2週間は地球から『2つの太陽』
が見られるだろう」と言われているらしい。
爆発の閃光は「一つの銀河」に匹敵するとも言われ、爆発の25光年の範囲内に
ある星々は、その巨大爆発エネルギーによって、全てが焼き尽くされる・・・。

なんとも想像を絶する宇宙の出来事。

爆発した光は、肉眼でも100日間は確認できるという。
その明るさは、およそマイナス10.5等、ほぼ満月（マイナス12.5等）なみの
明るさであり、現在は赤色に見えるベテルギウスは、爆発すると「青色」に
なるというから、青色の満月が昼夜を問わず100日間、地球を照らすことになる。
数年すると、青から赤へ、変化しながら、次第に消滅する。

そこでだ！

ベテルギウスの爆発は、地球に破壊的な影響を与えないのか？

いやいやこれが！
２０１２年マヤ文明のマヤ暦の終わりに、人類が滅亡？
なんて話題がありましたが・・・・・・。

ベテルギウスの大爆発によって放出されるという大量の「放射線（ガンマ線）」
が、もし地球を直撃すれば、その桁外れのガンマ線により人類滅亡・・・？

爆発によるガンマ線は、ベテルギウスの「地軸」に沿って、ビームのように宇宙
に放たれるというが、幸いベテルギウスの地軸は、20度ほどズレているようで、
地球に照準を定めてはいないらしい・・・・。

ほんとかー！

多少のガンマ線ならば、地球のオゾン層が防御してくれるそうだが・・・・。
万が一、オゾン層の守りが破られても、地球に降り注ぐのは、
「紫の光（紫外線）」だけだという。

でも最近は、このオゾン層も減ってきているとか・・・心配です〜

さてと、ベテルギウスの光が地球に届くまでには「640年」かかります。
つまり、今その光が届いて、爆発を知るということは、640年前の西暦1370年
（室町時代・3代目足利義満）にベテルギウスがすでに爆発していたという
事実です。640年前に起きたことを、我々は今頃知るということになるのです。

ニャールほど、勉強になりました。
でも、今でもガンマ線浴びてるのに、これ以上のガンマ線は我慢できまシェン。


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このところ！
原発だの、ｔｐｐだの、消費税だの、検察虚偽報告だのと
おそらく裏では隷米の圧力に加担する官・財・政のＣＩＡ
エージェントが動いているのだろう。

また、日の丸半導体企業エルピーダが、遂に米国ライバルに乗っ取られるような
ニュースが話題になりました。

2012年5月6日の日経新聞スクープにて、半導体大手のエルピーダメモリが米
マイクロン・テクノロジーに2000億円で買収される見通しとのこと。マイク
ロンの支援総額は合計3000億円のようです。

このエルピーダはNECと日立と三菱電機のメモリー半導体事業部門を統合した
典型的日の丸企業でした。

米マイクロンはインテル、テキサス・インスツルメンツ（TI）、ナショナル
・セミコンなど、米半導体業界によって支えられてきた米の戦略的半導体企業あり、
日本の半導体業界との競争に打ち勝つために結成されています。
メモリー半導体技術は軍事的覇権技術のひとつとして位置づけられているからです。

エルピーダは破綻前から、ゴールドマン・サックスなど国際金融資本のターゲットでした。

　エルピーダの経営が危機的になって、経産省が280億円の公的資金を注入していますが、
この件に関与した経産省官僚は悪名高い東京地検特捜部によりインサイダー取引容疑で
逮捕されています。

東京地検特捜部は日本の組織ではなく、実態は米CIAの日本派出所のようなものです。

エルピーダを乗っ取った米マイクロンの日本子会社のルーツはKTI(神戸製鋼・テキサス・
インスルメンツ合弁会社)ですが、エルピーダの坂本社長はTIおよびKTIの出身だそうです。

エルピーダが設立されたのは1999年ですが、TIおよびKTI出身の坂本社長がエルピーダの
社長に就任したのが2002年です。
米国半導体業界が、隷米・小泉政権時代に、NECと日立に圧力をかけてのではないでしょうか。

貧乏になってもいいから、米国からの本当の独立が日本を救う。

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東京電力という会社は、本当に呆れてしまう会社だなと思う。
今から１００年も前は、電力の供給は競争原理の如く、電力を供給する
企業がいくつもあったようです。
東京市・東急とか、それが戦時中に電力の供給のため統合され、東京電力が
出来たとか・・・・・。

東京市の頃、都電などの交通に自前で電力を供給、その他
家庭にも供給してたとか・・・・。

そのためか、東京都が東京電力の筆頭株主になっている。

今、東京電力という会社はどういう会社なのか！
東京電力株式会社定款というものがありまして、そこには・・・？

第１章　総則
（商号）
第１条　本会社は、東京電力株式会社と称し、英文では、The Tokyo Electric Power Company.Incorporated
と表示する。
第２条 本会社は、次の事業を営むことを目的とする。

１．電気事業
２．電気機械器具の製造及び販売
３．熱供給事業
４・蓄熱式空調・給湯装置その他の電力需要平準化又は電気の効率利用に資する設備の製造、販売、リース
　　設置、運転及び保持
５．ガス供給
６．エネルギー資源の開発、採掘、加工、売買及び輸送
７．電気通信業、放送業、情報処理、情報提供サービス業及び広告業
８．不動産の売買、賃貸借及び管理並びに倉庫業
９．建築工事・土木工事・都市開発・地域開発に関する企画・設計・監理・
　　施工及び請負
１０．宿泊施設及びスポーツ施設の経営
１１．介護サービス事業及び労働者派遣事業
１２．金銭の貸付、債権の売買その他の金融業
１３．損害保険業及び損害保険代理業
１４．廃棄物の処理及び再生利用
１５．前各号の事業及び環境保全に関するエンジニアリング、コンサルティング
　　　及び技術・ノウハウ・情報の販売
１６．前各号に付帯関連する事業

となっています。

何じゃコレは、殆ど既得権益独占と天下りロードですね。いくつもの連結に子会社に
決算報告者には記載しなくてもいい小会社まで、もり沢山あるようです。

会社の経営理念などこれっポッチもなく、お客様の電力供給サービスへ努力も感じられません。

まぁー！この会社に、電気料金を払っているのです。世界で一番高い電気料金です。
昔、クイズショウバイ・ショウバイという番組がありましたが、

まさに！電力ショウバイ・ショウバイというところです。

東京電力定款が見たい方はここへ↓
⇒【東京電力株式会社定款左側見るだけ！】


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なんだと！ニャンとも頭にくる・・東電！
電気料金１０％値上げの申請を経済産業省に・・・・。
アホか！

毎月の電気料金の領収書を見てますか・・・・！
使用料金のほかに、燃料費調整額とか太陽光促進付加金まで
こっちは、払ってんだから・・・・。
まして、変動もする料金だぞ！

取りたい放題だね。不良債権の塊の東電です。
国民全員から電気料金を頂いているから、成り立つのです。
感謝の気持ちは、これっポッチもない。

太陽光促進付加金は、太陽光促進サービス料金として差し引くべきだ。

[太陽光促進付加金とは]
　本制度は、「低炭素社会の実現」に向けて、「国民の全員参加」により太陽光発電の普及拡大を目指すため、法律にもとづき平成２１年１１月１日より開始されました。
これにより、太陽光発電設備で作られた電気のうち、余剰電力（自家消費分を差し引いた余りの電気）を法令で定める条件により電力会社が買い取り、その買取費用を「太陽光発電促進付加金」として電気をお使いになる全てのお客さまにご負担いただいております。

【東電値上げのニュース】

東京電力は２７日、政府による資金支援の前提となるコスト削減策を盛り込んだ総合特別事業計画を枝野経済産業相に提出した。
福島第一原子力発電所の廃炉と除染の費用について政府に資金支援を要請している。
数兆円規模とみられる追加費用を東電単独で負担するのは困難と判断した。

計画には、７月から家庭向け電気料金で「１０％の前半」の値上げ方針も盛り込まれた。

政府が認可すれば、標準家庭の月額の電気料金（６月分、６９７３円）が７００円程度上がる。
７月の料金値上げ後に公的資金による増資が行われ、事実上国有化される。

政府は賠償支払いについて現時点で累計２兆５４６２億円の資金支援を計画している。
だが、廃炉費用は支援対象ではなく、東電負担が原則だ。除染費用も含め、東電が数兆円単位で追加負担することになれば債務超過に陥りかねない。

各々、各家庭で電気料金を節約するしかないですね。
電化製品のカタログを参考に電気代を計算することです。
これは便利な電気代計算シュミレーターというものがあります。

⇒【家仲間コムより、電気代計算シュミレーター】


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まもなく４月２６日に、検察審査会より「起訴議決」で強制起訴された
小沢氏の裁判の判決が言い渡される。

不正かつ不当な判決は絶対に許されない。

何の罪のない国民も、犯罪者にされてしまう
日本の司法構造を正しい方向に導かねばいけない。

政府も司法も、嘘をつきそして隠蔽し、間違った情報をマスゴミは
垂れ流し、国民を洗脳する。
まして、政府に近い政治家さえ国民を、舐めているし、バカにしている。

検察審査会は、検察審査会法第三条により「独立してその職権を行う」
ことが規定されている一方、その所轄が三権のどこに属しているか、
どの法律にも規定されていない。

そのため、検察審査会法改正によって付与された「起訴議決」により
行われる所謂「強制起訴」という強大な行政権の行使について誰も責任を
負わないことが、「憲法違反」ではないかと疑問視されている。

起訴議決が適正に行われたのかも疑わしい・・・・検証不可能？

事件を担当した東京地検特捜部の田代検事が、東京第五検察審査会に対して
提出した捜査報告書を捏造したという驚くべき事実を証言した。
その捏造部分は「起訴議決」の主たる理由になっており、この一点をもって
しても「起訴議決」は無効であると言える。

検察審査会法には指定弁護士による公訴取り下げの規定もなく、被告は議決
の有効性すら争えない。これは法の欠陥、不備であることは明らかである。

無実の国民を、有罪犯罪者に仕立て上げるのはいとも簡単なのである。
政治を国民に取り戻し、国民生活を第一とする政治を、この国の統治機構を
変える必要がある。
利権もない、カネもない、組織もない国民が出来ることは、次の選挙で国民の
生活と生命を守らない政治家には投票しないことである。

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